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当日?24時間?駐車場の最大料金コインパーキングの罠

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駐車当日の経緯

先週半ばに、自分を含め7名のブロガーさんを集めて横浜オフ会をした。

僕は定時後に愛用のバイクで横浜に向かい、19:30着の途中合流としたのさ。

 

また、この日を楽しみにしており、可能な限り早めの合流にしたかったため、会場から最も近い駐車場を活用。

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大型二輪でも余裕のありそうな駐車スペースで安心感があり、好感は持てた。

バイクにしては少し高いが、今回に限り合理的な判断として自分自身を納得させた。

 

「最大料金1000円」

時間を優先させていたため、その表示された料金を簡単に確認し手際良く駐車。

そのあとは、会いたかった方達と合流し、AM2:00前頃まで楽しく歓談した。

 

翌日の請求料金

日中の予定を終えて18時頃に例の駐車場に戻った。

駐車後24時間以内であるため、予定額である1000円を財布から取り出し精算器へ向かう。

 

『ご請求料金は、6400円となります。』

最初は意味がわからなかった。

 

駐車No.の間違いか誤表示を疑った。

しかし、リセットをして改めて精算金額を確認しても同一の表示がされる。

 

納得がいかないため、料金システムの詳細を確認する。

「24時間最大料金」

とは確かに書かれているが、四輪自動車用の価格で1400円とのこと。

 

看板内の隅に二輪用も下記のように併記されていた。

「当日最大料金1000円」

※ただし、24時にリセット

※最大料金の適用は1回限り

 

やられた。

そういうことか。

なんだね、この誤解を招く表記は。

 

0時ちょうどに駐車した際に、最大料金の1000円で24時間駐車可能とのこと。

つまり、24時間最大料金が該当すると見誤ってしまった結果、当日最大料金+通常料金18時間分の請求金額が発生し、過去最大料金を支払うことになってしまった。

 

バイク駐輪料金の相場(余談)

バイクは自転車と同様に無料または低額で停められるお店や駐車場もたくさんある。

また、都心部である原宿の頻繁に活用している駐車場でさえ、2時間につき100円の請求だ。

四輪と比較すると非常に安く、二輪の駐車価格の相場はおおよそそのくらいの感覚。

 

請求金額の内訳

19:30~24:00⇒1000円(最大料金適用)

24:00~18:00⇒5400円(通常料金適用)

 

通常料金:20分=100円

300円(1H)×18h=5400円

 

通常料金の18時間分が合計金額を大きく跳ね上げてしまったようだ。

見誤ってしまったとはいえ、サービス内容と比較して過剰すぎる請求金額だと思う。

 

悪あがきすることなく潔く支払いはしたが、料金システムの設定に未だに不服。

不正駐車対策として「警察」に通報する脅しまがいの表示の方こそ協調させていることに尚更のこと憤りを覚えた。

 

コインパーキング業界の闇

今回の件、自分に全く非が無いと断言することはできない。

料金システムの細かい確認を怠った結果ではある。

 

しかし、類似したケースのトラブルは日常的に数多く発生しているようだ。

また、サービスを売りにしたビジネスのはずなのに、利用者の立場がいまいち考慮されていないことが問題だ。

 

これは、完全に無人のビジネスだから起きていると考えられる。

積極的な無人化により、人同士のぶつかり合いが起きないことを逆手に取った悪質なものとして指摘する。

 

現代社会はグラフィックデザインや視線誘導のレベルも高度である。

料金システムを親切にわかりやすく明確にさせることは十分に可能だ。

 

しかし、あえてそれをやらない。

それは何故なのだろうか?

 

不親切な表示にすることで利用者の不注意が発生し「利益率」が向上する。

理由はこれに尽きる。

 

どこまで営利主義なのだろうか。

ヤクザ絡みの裏の香りがすると言ったら少し大げさだが、ビジネス構造に歪みを感じてしまう。

 

どの業界でもそうだが、一部の悪質な会社や関係者がいることでサービス全体の印象が悪くなる。国や大手会社が率先して料金設定のルールを統一化し、整備する必要がある。

 

コインパーキングの使い勝手の悪さや不愉快な記憶が利用率を下げている。

これが、路上駐車が無くならない原因のひとつを作り出している。

 

まとめ

完全で欠陥のない世の中はありえないかもしれない。

しかし、より良い理想の社会づくりをすることは可能である。

 

今後、本当に悪質なサービスと対面した場合は、どのように対処したら良いのだろうか。今回のように、自分にも非があると認めてしまえるような場合はあと一歩のところで行動に起こせないはずだ。

 

立ち向かう必要性を感じた場合は、消費者センターを活用するのもひとつの手段かもしれない。

全国の消費生活センター等_国民生活センター

 

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